今回は、「カンタンすぎる人事評価制度」を開発した背景を説明します。

このことを知らずして、人事評価制度導入に取り組まないでください。
では、説明していきます。

その前に、
評価制度を導入している企業において評価項目の評価基準を公表している企業の割合はどれくらいかわかりますか？

評価される側の従業員からすると

・ナニをしたら良い評価がもらえるのか？
・どこまで出来たら良い評価がもらえるのか？

について、非常に気になりますよね。

ですから、
人事評価制度を導入する場合、予め（この「予め」が非常に大切！）、
・○○を◇◇まで出来たら「Ａ」評価ですよ
と、評価される側の従業員に公表しておくべきなのです。

子供を育てる場合も同じですよね。

ゲームを一日30分以内にして算数や国語のドリルを一日4ページ解くことを半年続けたらご褒美として△△を買ってあげるね。

と、なります。

でも、
・ゲーム一日30分以内
・ドリルを一日４ページ解く
と、子供に伝えないで、
「ゲームをする時間を少しにして、ドリルを解いたら
△△を買ってあげるね」
だけ伝えた場合、子供はどうすればよいのでしょうか。

もちろん、親から視て
「がんばった」
という評価が出来ればよいのかもしれませんが、それは、１対１の親子関係だから許されることです。

１　対　多数　の従業員の評価では予め、評価基準を明確にすべきです。

人事評価制度で評価基準を明確にしないということは従業員に能力向上してほしくないのでは？　と思えてしまいます。
そう！　従業員を育成する気が無いのではないでしょうか。

では、最初の質問に戻りましょう。

評価制度を導入している企業において評価項目の評価基準を公表している企業の割合はなんと

１０．０６％　です。
（厚生労働省雇用管理調査：平成14年より）

調査結果は古いのですが、その後、同調査は未実施であり現在においても、それほど乖離が無いと思われますのでデータを示しました。

10社のうち9社までが評価制度の評価基準を公表していないのです。

これって、完全に

後出しジャンケン

ですよね？

これでは、従業員からの納得は得られませんし能力向上にもつながりません。

私がマネジメントシステム審査を20年、1200回以上実施して来て身に付いたゼッタイ法則である
「すべての現象に根拠がある」
「すべての問題に原因がある」
からすると、
評価制度導入済企業の90％が評価基準を公表していない理由があるはずです。

いや、人事評価制度（人事考課）の評価基準を公表できない原因があります。

その公表しない理由を次回のブログで明確にしていきたいと思います。

今回はここまでです。

最後までお読みいただきありがとうございます。

【参考情報】人事評価制度とは？