昨日、2025年9月3日、
長崎県の建設新聞社さま主催によるオンラインセミナー
「建設業者が30年後も繁栄するための勉強会」にて、
山本と私が講師を務めました。

建設新聞社さまにとっては、
初めてのCPDS対応セミナーという節目の企画。
私たちにとっても準備から本番までのすべてがかけがえのない経験となりました。

二人三脚で進めた準備とCPDS申請

今回のセミナー開催のきっかけは、
私たちから建設新聞社さまへ山本昌幸の著書
『建設業の人手不足に効く！人事評価制度・賃金制度・公共工事受注マニュアル』
をお届けしたことでした。
その後、セミナーの開催をご提案したところ快くご承諾いただき、
企画が動き出しました。

初めての試みということもあり、
準備の過程では何度も確認を重ねながら進めていきました。

特にCPDS認定の申請に関しては、
必要な書類や手続きが多岐にわたるため、
お盆休みを挟む限られた時間の中で、
私たちも一緒になって対応しました。

打ち合わせを重ねるごとに形が整い、
無事に開催に至ったときの喜びはひとしおでした。

開催にあたり、事前広報にも力を入れました。

建設新聞紙面には広告を掲載いただき、
セミナー告知の機会をいただきました。
また山本によるコラム連載を4回にわたり掲載いただき、
読者の皆さまにセミナーのテーマを先取りして考えていただけるよう工夫しました。

コラムでは、
建設業が直面する「人材不足・人手不足」を掘り下げ、
その解決策と糸口として、
若手未経験人材と即戦力人材の双方にとって魅力ある企業像を提示しました。

さらに、「今日作って明日から使える人事評価制度」や
「15秒で決まる賃金制度」の考え方を紹介し、
公共工事の受注拡大が人材定着や昇給原資確保に直結することを論じました。

セミナーの前にこうしたメッセージを発信できたことで、
参加者の方々は問題意識を持って当日に臨んでくださり、
講義の理解も一層深まったのではないかと感じています。

皆さまにお伝えしたこと

当日の講義は3つの柱に絞ってお話ししました。

まず、
応募者を増やすには
求人票や自社サイトで自社の魅力を
正しく伝えることが不可欠であること。

次に、
採用した人材を定着させるためには
「要求力量のハードル」を設定し、
「力量到達表」など実用的な制度を用いて
成長の道筋を示すこと。

そして、
人材の成長と処遇を結びつける仕組みとして、
シンプルかつ公平に運用できる
人事評価制度と賃金制度が有効であること。

この三点を具体的事例を交えながら解説しました。

セミナーを終えて

年間２０回以上のセミナーを自主開催する私たちでも、
告知、集客、当日のオペレーション、セミナー終了後のフォローアップは、
毎回緊張感があります。

建設新聞社さまには、
初めてのセミナー運営にもかかわらず、
告知から当日の進行に至るまで心を配っていただきました。

そのおかげで、私たちは安心して講義に集中することができました。
あらためて感謝申し上げます。

セミナー終了後、
「今後も継続してセミナーを開催していきたい」
とのお言葉をいただけたことは、
共に準備を重ねてきた私たちにとって大きな励みです。

また、ご参加くださった皆さまにも改めて感謝申し上げます。
皆さまが真剣に耳を傾けてくださったことが、講師として何よりの喜びでした。

皆さまにとって、自社に持ち帰れる実践的なヒントとして活用いただければ幸いです。