正確なデータはありませんが、「カンタンすぎる人事評価制度勉強会」は、170回以上開催されています。

「人事評価制度セミナー」「人事評価制度研修」「人事評価制度勉強会」などとグーグルやヤフーで検索すると様々なセミナーが検索されますね。

では、これらの中で継続的に開催されているセミナー・研修・勉強会はどれくらいあるのでしょうか？

そのことを説明する前にこれらの人事評価制度セミナー・研修・勉強会には、講師自身が自主開催する場合と、どこかの機関・組織に講師として招かれて開催される場合の二通りがあることをご理解ください。
①講師自身若しくは講師が所属する組織が自主開催する人事評価制度セミナー・研修・勉強会
②公的機関・準公的機関・民間組織が講師を招いて開催する人事評価制度セミナー・研修・勉強会

この①と②の両方の講師を担当している立場から申し上げますと、どちらのセミナー・研修・勉強会が有益なのか？については、講師の質次第で異なることをお伝えしておきます。
①の講師が自主開催する場合でも、講師のレベルが高ければ有意義なセミナー・研修・勉強会となりますし、②の公的機関・準公的機関・民間組織が開催する場合も講師のレベル次第です。

では、受講生にとって有益な人事評価制度セミナー・研修・勉強会なのか否かを見分ける方法はないのでしょうか？

その一つとして講師の経歴であることは言うまでもありません。例えば、
・講師の人事評価制度指導歴・指導年数
・講師の人事評価制度関連セミナー・研修・勉強会の経験回数
・講師の公的資格
・講師の商業出版実績
・講師の雑誌等への執筆歴
などがあり、これらはすべてが備わっていなくても有益な人事評価制度セミナー・研修・勉強会の講師として相応しい方もいらっしゃると思いますが、目安にはなるでしょう。

また、人事評価制度は、「評価項目」「評価基準」を設定するうえでその業種に深く入り込む必要がありますから、様々な業種について一通りの知識がないと話になりません。このことは、人事評価制度コンサルタントでは必須条件となります。このブログでは、あくまで「人事評価制度セミナー・研修・勉強会」の講師としての適格性であり、コンサルタントとしての適格性ではありませんが、やはり、様々な業種について一通りの知識があるに越したことはありません。

優秀な講師であれば、出席者の顔ぶれを予め確認しておきます。
出席者に建設業者さんが多いのであれば、建設業特有でかつ、他業種の方にでも理解できる内容をセミナー・研修・勉強会で話します。
例えば、「工事物件ごとの実行予算管理結果についても評価項目となり得ますね」みたいな。

建設業において実行予算管理は必須ですし、建設業以外の業種の参加者であっても“実行予算管理”という文言であれば、予測がつき、理解できますから。建設業者さん向けに「出来形管理」、「特自」（特定自主検査）、「スランプ強度」なんて文言を使用してしまうと非建設業者である参加者の方は「？？？」ってなってしまうので、これらの文言の使用は、セミナー・研修・勉強会では慎むべきでしょう。

以上、有益な人事評価制度セミナー・研修・勉強会であることの判断基準として、講師の経歴や力量について説明しましたが、そのようなことよりもさらに重要なことがあります。

有益な人事評価制度セミナー・研修・勉強会を見分けるうえで非常に重要なことなのです。それは・・・

継続的な開催実績があるのか？

なのです。

この着眼点は、特に講師が自主開催する場合です。

セミナー・研修・勉強会の内容を問わず、講師もしくは講師が所属している組織が自主開催する場合、一番大変なことは、
集客
なのです。

“集客”・・・・・これほど大変なことはありません。

グーグルやヤフーで「セミナー・研修・勉強会」と検索すると、最近では無料・優良問わずセミナー一覧サイトなどもあり、様々なセミナー等が検索表示されますが、その多くは、集客できずに（参加者を集められない）、開催中止となってしまうのです。

そんな状況の中、2018年9月の第1回開催から現在（2024年2月）までの５年半で自主開催１５８回を含め、１７０回以上開催実績がある人事評価制度セミナー・研修・勉強会は、日本で一番ではないかもしれませんが（データがないので）、トップクラスの開催実績だと思われます。

良いセミナー・研修・勉強会というのは、徐々にであっても受講生が増えれば増えるほど、受講生の口コミで受講生が増えていくものです。その意味からも自主開催１５６回というのは中々のものだと思われます。もちろん、残念ながら最低催行人数に達成せず、中止になったこともあるのですが、開催実績回数としては称賛されるべきです。

このブログでは、人事評価制度セミナー・研修・勉強会を受講されたいと思っている方が読まれていると思いますので、最後にもう一つアドバイスさせていただきます。
それは、
その人事評価制度セミナー・研修・勉強会は、どなたが受講するのか？
ということです。

受講されるのは、
・社長、経営層ですか？
・総務課長などの管理者ですか？
・一般社員ですか？

もし、受講されるのが社長・経営層であれば、
講師自身が社長・経営層
であることが必要です。

なぜなら、社長・経営層の着眼点での「人事評価制度セミナー・研修・勉強会」の内容になるからです。

社長・経営層向けの人事評価制度セミナー・研修・勉強会であれば、講師自身が経営者目線を持っている必要がありますので、講師自身が経営者・経営層であることは重要な講師要件なります。

逆に社長・経営層目線の「人事評価制度セミナー・研修・勉強会」を総務課長なので管理者や一般社員が受講したところで、講師の伝えたいことが伝わりませんし、「なんだかエラそうな講師だなぁ」と反感をもってしまうかもしれません。
その点、社長・経営層が受講生である「人事評価制度セミナー・研修・勉強会」で、講師も社長・経営層の場合、
「そうそう、そうなんですよ」
と共感していただけるのです。

セミナー・研修・勉強会を受講する場合、この
講師に共感できる
は、非常に重要であり、
講義内容を自然な形で受入、理解できるのです。

逆に講師に反感を持ってしまうと、いくら講義内容が良くても受講生にインプットされないのです。

最後までお読みいただきありがとうございます。

カンタンすぎる人事評価制度　賃金制度セミナーはコチラ
カンタンすぎる人事評価制度についてはコチラ
160回以上開催されている3時間勉強会についてはコチラ

執筆者　山本昌幸プロフィール：
人事制度（人事評価制度、賃金制度）指導歴28年超の専門家、特定社会保険労務士。
商業出版書籍に「人事評価制度が50分で理解でき、1日で完成する本 (忙しい社長のためのビジネス絵本) 」（同友館）、「今日作って明日から使う中小企業のためのカンタンすぎる人事評価制度」（中央経済社）、「従業員のための人事評価・社長のための人材育成」（同友館）、「人手不足脱却のための組織改革」（経営書院）、「『プロセスリストラ』を活用した真の残業削減・生産性向上・人材育成実践の手法」（日本法令）等がある。
「人事制度（人事評価制度・賃金制度）セミナー・勉強会」の講師を160回以上努め、社長・経営層の延べ受講生1600名以上。
自らの約10名の従業員を雇用する組織の経営者。