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社長向けの人事制度(人事評価制度、賃金制度)のセミナー・勉強会とは?

社長向けの人事制度(人事評価制度、賃金制度)のセミナー・勉強会とは?

セミナー・勉強会は、受講対象者により、内容は大きく異なります。
あなたが、社長・経営層であれば、「社長・経営層向けのセミナー・勉強会」を受講してください。

前回、「社長の時間をムダにしない人事制度(人事評価制度、賃金制度)のセミナー・勉強会とは?
をテーマに解説しました。
今回は、「セミナーや勉強会は、受講される方が、どなたなのか?で内容が大きく異なること」を説明します。

今回、対象とするセミナー・勉強会の受講生として、以下の4種類の方々を想定してみました。

【セミナー・勉強会の受講生の種類】
①一般社員
②管理者
③専門家
④社長・経営層

「①一般社員向けの人事制度(人事評価制度、賃金制度)セミナー・勉強会」は、最も開催回数が多いと思われます。
講師にとっては一番ハードルの低いセミナー・勉強会と言えるでしょう。
逆に言うと、最もやりがいがないとも言えます。
なぜなら、会場開催の場合、後方座席から埋まっていくセミナー・勉強会だからです。
“後方座席から埋まっていく”  ということは、「会社から出席してきなさい」と指示されて受講しているセミナー・勉強会だからです。
このようなセミナー・勉強会の受講生というのは、
・「早く終わらないかなぁ」
・「座っていればいいんだよね」
という感じでしょうか。
だからこそ、講師からなるべく遠い位置の後方座席に座るのです。

もちろん例外もあり、一般社員でも「絶対、習得して見せる」という意気込みや目的をもって受講する上位10%人材も含まれていることがありますが、少数派なのです。
その中でも 社長・経営層向けのセミナー・勉強会に出席する一般社員で、受講態度が非常に前向きな方もわずかですがいらっしゃいます。そのような彼ら・彼女らには講師として遂、特別扱いしたくなるのも親心なのです。

会社側・社長からしてみると、「受講料も会社持ち、受講中の人件費も会社持ちなので、目一杯知識を習得してきてください」ということでしょうが、「親の心子知らず」とはこういうことでしょう。
まぁ、非常にお気楽な受講生・出席者と言うことです。

このような「①一般社員向けの人事制度(人事評価制度、賃金制度)セミナー・勉強会」の講師は、それほど専門的な知識もプレゼンテーション技術も必要ないので、講師としての力量はあまり問われないことになります。

次に「②管理者向けの人事制度(人事評価制度、賃金制度)セミナー・勉強会」の内容について説明します。
実は、受講生・参加者が、一般社員であろうと管理者であろうと「人事制度(人事評価制度、賃金制度)セミナー・勉強会」の内容自体に大差はありません。ただ、受講生・参加者の熱意や学ぶ姿勢が一般社員よりも高いということです。その“学ぶ姿勢”にどれほど応えることが出来る内容にするのか?の違いといえましょう。
因みに、会場開催の場合の埋まっていく座席については、70%の受講生が後方座席から、20%の受講生が真ん中の座席へ、10%の受講生が前方座席に着席します。ただ、「人事制度(人事評価制度、賃金制度)セミナー・勉強会」の場合は、管理者の方々の場合、後方よりも前方座席への着席率が高いように思えます。

次に「③専門家向けの人事制度(人事評価制度、賃金制度)セミナー・勉強会」の内容について説明します。

まず、前提として専門家の方というのは、事業主や管理者的立場の方がほとんどですので、社長・経営層と同一と捉えて良さそうではありますが、やはり異なります。

専門家向けのセミナー・勉強会の場合、受講生・参加者は最低限の知識は持ち合わせていますので、さらに深堀する内容が求められます。そのためには机上の空論ではなく「独自の考察」「独自の仕組み」を説明できる内容になるのです。

これはあくまで一般論ですが、専門家向けのセミナー・勉強会の講師の方は、「プロ講師」ではないので、伝える技術については今一つの場合が多いですね。もちろん、その分野の知識は深いものがあります。
また、前述のとおり、専門家の方は事業主や管理者的立場ではありますが、「従業員を自らが雇用するオーナー社長」という立場の方は少ないので、講師は「経営者目線」を持ち合わせてなくてもよいでしょう。

次に「④社長・経営層向けの人事制度(人事評価制度、賃金制度)セミナー・勉強会」の内容について説明します。
内容的には、「③専門家向け」と同じなのですが、大きく異なる点が2点あります。それは、
1:社長・経営者目線の講義が必要であること
2:専門家でなくても理解しやすい「伝える技術」を活用して講義であること

社長・経営者にとって、企業を経営するうえでの2大悩みとは、「ヒトのこと」「おカネのこと」です。
人事制度(人事評価制度、賃金制度)は、「ヒトのこと」を解決するために非常に重要な知識ですから、そのセミナー・勉強会は「経営者目線」であることが必要なのです。
極論かもしれませんが、「経営者目線」が無かったり、乏しかったりするセミナー・勉強会に社長・経営層が参加するメリットはあるのでしょうか?非常に疑問です。とくに「人事制度(人事評価制度、賃金制度)セミナー・勉強会」は尚更でしょう。

次に「伝える技術」ですが、受講生・参加者は、経営の当事者である社長・経営層ですが、人事制度(人事評価制度、賃金制度)のプロではありません。ですから、「伝える技術」が必要なのです。

この文章をお読みのあなたが、「人事制度(人事評価制度、賃金制度)セミナー・勉強会」を受講するのであれば、ぜひ、
・講師が経営者目線で説明する内容であること
・腹に落ちやすい・納得しやすい・理解しやすい「伝える技術」が活用されていること
というセミナー・勉強会を選んでください。

この二つが網羅されていない場合、社長・経営層の貴重な時間を無駄にする可能性が高いので。

以上、「一般社員向け事制度(人事評価制度、賃金制度)セミナー・勉強会」「管理者向け事制度(人事評価制度、賃金制度)セミナー・勉強会」「専門家向け事制度(人事評価制度、賃金制度)セミナー・勉強会」「社長・経営層向け事制度(人事評価制度、賃金制度)セミナー・勉強会」について説明しましたが、私の経験から余談を一つ。

私も社会保険労務士・行政書士として起業して32年以上経過し、当初、運送業のお客様が多かったので、「運行管理者受験講座」を開催していました。その後、法定労働時間が原則一週間44時間から40時間に削減されることに伴い、運送業・建設業向けに「労働時間削減対応セミナー」を開催することになりました。

「運行管理者受験講座」の受講生は、一般社員なので、運行管理者試験の知識さえあれば講師としてラクな業務でした。しかし、「労働時間削減対応セミナー」を開催した際、自主開催であるにも拘らず40社ほどが参加し、その80%以上が社長・経営層だったのです。
もちろん、運送業・建設業で社長・経営層が参加されるということは、従業員数30名以下の中小企業が多かったのですが、従業員数の多寡に限らず、参加者が社長・経営層という「労働時間削減対策セミナー」というのは、ほぼ100%の出席者が一般社員という「運行管理者受験講座」に比べて、緊張感が別次元であったことを記憶しています。

最後までお読みいただきありがとうございます。

執筆者 山本昌幸プロフィール:
人事制度(人事評価制度、賃金制度)指導歴28年超の専門家、特定社会保険労務士。
商業出版書籍に「人事評価制度が50分で理解でき、1日で完成する本 (忙しい社長のためのビジネス絵本) 」(同友館)、「今日作って明日から使う中小企業のためのカンタンすぎる人事評価制度」(中央経済社)、「従業員のための人事評価・社長のための人材育成」(同友館)、「人手不足脱却のための組織改革」(経営書院)、「『プロセスリストラ』を活用した真の残業削減・生産性向上・人材育成実践の手法」(日本法令)等がある。
「人事制度(人事評価制度・賃金制度)セミナー・勉強会」の講師を160回以上努め、社長・経営層の延べ受講生1600名以上。
自らの約10名の従業員を雇用する組織の経営者。

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