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社長の時間をムダにしない人事制度(人事評価制度、賃金制度)のセミナー・勉強会とは?

社長の時間をムダにしない人事制度(人事評価制度、賃金制度)のセミナー・勉強会とは?

その人事制度(人事評価制度・賃金制度)セミナーを務める講師として相応しい根拠があること。

今回は、セミナー・勉強会の受講生が社長や経営層と想定して以下、説明します。

受講生が社長や経営層と言うことは、非常に貴重な時間を費やし、セミナー・勉強会を受講するのであるため、一般社員が受講する場合に比べて、セミナー・勉強会の内容が濃いことが必要です。

では、「人事制度(人事評価制度・賃金制度)セミナー・勉強会」が濃い内容であるのか?薄い内容であるのか?をどのように判断すればよいのでしょうか?

それは、ズバリ
「講師の経歴」
です。

常に説明していることは
「すべての問題に原因がある」
「すべての事象に根拠がある」
ということです。

あなたが、この文章を読まれていることにも根拠・理由が存在しますね。
あなたの組織での役割にも根拠・理由があるのです。

「人事制度(人事評価制度・賃金制度)セミナー・勉強会」の講師にも根拠が必要です。

講師を担当する根拠・理由が乏しい場合の「人事制度(人事評価制度・賃金制度)セミナー・勉強会」は期待すべきではないのです。

では、「人事制度(人事評価制度・賃金制度)セミナー・勉強会」の講師の根拠・理由としてどのようなことを求めればよいのでしょうか、以下、箇条書きしますが、すべてに該当しなくても良いと思います。

①人事制度(人事評価制度、賃金制度、人材育成制度等)の指導歴
やはり経験はナニモノにも勝ると思われます。
様々な企業・組織に対しての人事制度指導実績は「人事制度(人事評価制度・賃金制度)セミナー・勉強会」講師における重要な根拠となります。なぜなら、講義の中の実例が出せるからです。「以前指導した○○業では・・・」というような。これらの経験に基づく講義内容は受講生にとって非常に興味深く聴くことが出来るのです。

②様々な人事制度(人事評価制度、賃金制度、人材育成制度)を理解している
人事制度は、100社あれば100通りの仕組みがあるのです。
あなたの企業のためだけの仕組みを策定する必要があるのです。
しかし、「人事制度(人事評価制度・賃金制度)セミナー・勉強会」講師が1通りの仕組みの知識だけを持ち合わせていた場合、非常に内容の薄いセミナー・勉強会になるでしょう。
因みに、100社への指導経験を有するコンサルタントの場合、極論を申し上げると、1通りの仕組みを100社に指導しただけなのかもしれません。しかし、別の立場で100社の人事制度を確認する立場にあれば、100通りの人事制度を理解しているといえましょう。

③人事制度に限らず講師歴が豊富である(受講生に対して “伝える能力・アウトプット力” が優れている)
重要な講師の力量の一つとして「受講生に伝える力」があります。
どんなに知識や経験が豊富な講師でもアウトプット力・・・いわゆる「受講生に伝える力」が乏しければ、受講生にとっては価値の低い、内容の薄いセミナー・勉強会になってしまいます。
この「伝える力」は、講師の「アウトプット力」です。

「アウトプット力」とは、
・話す内容、話し方
・見せる資料やレジュメの内容、量
などです。

最近では、セミナー・勉強会の資料やレジュメをパワーポイントやグーグルスライドで作成することが多いと思いますが、1分当たり1枚のスライドが目安と言えます。要するに2時間のセミナー・勉強会の場合、120枚のスライド作成が目安と言えます。

また、スライド自体も視覚的に伝わりやすい内容が必要です。私自身、よく部下から注意されるのですが、1枚のスライドにあまり文字を詰めすぎないことが重要です。文字は最低限にして、受講生が理解しやすいイラストや写真が多用してあると良いですね。

④人事労務関係の公的資格を保有している
人事労務関係の国家資格と言えば社会保険労務士です。
「人事制度(人事評価制度・賃金制度)セミナー・勉強会」の講師として、社会保険労務士資格の保有は必須とは思いませんが、保有しているに越したことはありません。なぜなら、社会保険労務士として日々顧客企業から様々な相談が寄せられ対応しているからです。これらの経験が「人事制度(人事評価制度・賃金制度)セミナー・勉強会」の内容に好影響を及ぼすことは当たり前でしょう。また、人事制度(人事評価制度、賃金制度)を語るうえで、労働基準法の知識は必須ですので、コンプライアンスの観点からも講師の保有資格として社会保険労務士を保有されている講師が良いでしょう。

⑤経営者経験がある
セミナー・勉強会の講師として、参加者・受講生と同一の目線が求められるのは当然ですから、社長・経営層向けの「人事制度(人事評価制度・賃金制度)セミナー・勉強会」の講師の場合、経営者経験が非常に重要と言えます。できれば現役の社長・経営層であることは必須条件ともいえるでしょう。

社長にとって、経営上の2大お悩みとは、「ヒトのこと」「おカネのこと」ですね。
コロナ禍も明け、更に人手不足、問題従業員の急増から、社長にとっての一番の悩みは「ヒトのこと」なのです。この「ヒトのこと」の悩みを受講生である社長を同一目線で語ることのできる経営者経験は必須と言えましょう。

⑥可能であれば、人事制度(人事評価制度、賃金制度、人材育成制度等)に関する商業出版実績がある(著者である)
以上、受講して価値のある「人事制度(人事評価制度・賃金制度)セミナー・勉強会」の講師として根拠について説明してきましたが、①~⑤のうち、「④人事労務関係の公的資格を保有している:社会保険労務士資格保有」以外は、いわば自己申告でも可能とも言えます。④についても、社会保険労務士でありながら人事制度(人事評価制度・賃金制度)が専門でない方も多いのです。だとすると、この人事制度(人事評価制度・賃金制度、人材育成制度等)に関する商業出版実績は、第三者に証明できる有効な「人事制度(人事評価制度・賃金制度)セミナー・勉強会」の講師の根拠と言えましょう。

以上、「人事制度(人事評価制度・賃金制度)セミナー・勉強会」の講師の根拠・理由を説明してきましたが、“良いセミナー・勉強会” と “悪いセミナー・勉強会” の違いは、時間の長短ではありません。
良いセミナー・勉強会は長時間でも受講者が感じるのは「アッという間でした」でしょうし、あまり良くないセミナー・勉強会は40分でも非常に退屈と感じます。

以上は、あくまでセミナー・勉強会の講師としての根拠でしたが、これがコンサルタントの場合、更に様々な内容が加わることを付け加えておきます。

最後までお読みいただきありがとうございます。

執筆者 山本昌幸プロフィール:
人事制度(人事評価制度、賃金制度)指導歴28年超の専門家、特定社会保険労務士。
商業出版書籍に「人事評価制度が50分で理解でき、1日で完成する本 (忙しい社長のためのビジネス絵本) 」(同友館)、「今日作って明日から使う中小企業のためのカンタンすぎる人事評価制度」(中央経済社)、「従業員のための人事評価・社長のための人材育成」(同友館)、「人手不足脱却のための組織改革」(経営書院)、「『プロセスリストラ』を活用した真の残業削減・生産性向上・人材育成実践の手法」(日本法令)等がある。
「人事制度(人事評価制度・賃金制度)セミナー・勉強会」の講師を160回以上努め、社長・経営層の延べ受講生1600名以上。
自らの約10名の従業員を雇用する組織の経営者。

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