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最近、人手不足対策として「人事評価制度」「職能資格等級制度」「賃金制度」を導入や見直しをする企業が増えています。
人手不足と「人事制度」（人事評価制度、職能資格等級制度、賃金制度、能力開発制度）を
導入したり、根本から見直したりする企業が非常に増えています。
一見、人手不足・人材不足と「人事制度」は、
一見、人手不足・人材不足と「人事制度」は、
無関係にも思えますが、
実は、深い因果関係があるのです。
私は、人事制度の専門家ですが、
マネジメントシステムの専門家でもあることは
常々お伝えしています。
で、マネジメントシステムの専門家としての根底の考え方。
・すべての問題に原因がある
・すべての事象に根拠がある
人手不足・人材不足という問題にも原因があるのです。
本来は、「人手不足」と「人材不足」を分けて考えるべきですが、
本来は、「人手不足」と「人材不足」を分けて考えるべきですが、
今回は、特に分けずに先に進みましょう。
では、人手不足・人材不足の原因は何なのでしょうか？
人手不足・人材不足の原因：
１：求人に対する応募がない
２：応募者から良い人材が選択できない
３：人材が育成できない
４：人材が定着しない
ざっと、こんな感じでしょうか。
以上4つの原因をさらに
以上4つの原因をさらに
「なぜ？」で深堀していく必要があります。
「１：なぜ、求人に対する応募がないのか？」
「２：なぜ、応募者から良い人材が選択できないのか？」
「３：なぜ、人材が育成できないのか？」
「４：なぜ、人材が定着しないのか？」
一つ一つ考えてみましょう。
まず、「１：なぜ、求人に対する応募がないのか？」
まず、「１：なぜ、求人に対する応募がないのか？」
応募がない理由として
・あなたの会社が人材募集していることが知られていない
・あなたの会社が人材募集していることは知っているが応募しない
人材募集していることが知られていないのであれば、
周知していく努力が必要です。
まず無料で使用できる媒体を検討しましょう。
まず無料で使用できる媒体を検討しましょう。
求人募集の無料媒体・・・。
まずはハローワークへ「求人票」を作成提出することですが、
紙で出していては非効率ですし、文字数の制限もありますから、
ぜひ活用していただきたいツールは、
「ハローワークインターネットサービス」です。
ネットから、ハローワークに求人内容の原稿が作成でき、
広く周知させることが可能です。
「求人票」の作成は、業として行えるのは、
「求人票」の作成は、業として行えるのは、
紙の「求人票」にしても、
「ハローワークインターネットサービス」にしても
社会保険労務士しか行えませんので、
一度、訊いてみると良いでしょう。
ただ、「ハローワークインターネットサービス」を活用して、
求職者からの応募が集まるノウハウを持っている
社会保険労務士は、ごくわずかというか、
なかなか出会えませんので、
この「ハローワークインターネットサービス」は
記載内容や記載方法を工夫することにより
応募者が増えるという成果を獲得することが出来るツールです。
無料ですから、ぜひ活用しましょう。
ただ、「ハローワークインターネットサービス」と
自社サイト（自社のホームページ）との連携は不可欠です。
自社サイトにどのようなことを記載すればよいのかは、
別の機会に説明できればと思います。
また、「ハローワークインターネットサービス」には、
また、「ハローワークインターネットサービス」には、
優良応募者を増やすうえで
必ず設定すべき項目が２か所あります。
この２か所の設定を行うことにより
より一層、「ハローワークインターネットサービス」の
効果を上げることが出来ます。
「ハローワークインターネットサービス」以外に
「ハローワークインターネットサービス」以外に
活用できる無料媒体として、
「成功報酬型の求人広告」があります。
私の地元は名古屋ですので、
他の地域のことはあまり詳しくないのですが、
グーグルやヤフーで
「地域名 成功報酬型求人広告」と検索していただくと
検索結果が表示されます。
私自身、この成功報酬型求人広告で
採用したこともありますし、
顧客企業（建設業）や同業者なども
採用事例が多々ありました。
そして何よりも
人材の採用が実現した場合の
成功報酬が高額ではないのです。
一般的に人材紹介企業から
一般的に人材紹介企業から
人材紹介を受けた場合、
年収の３０％くらいの報酬を人材紹介企業に支払う必要があります。
最近では、建設業の施工管理人材の場合、年収の５０％の場合もあるのです。
年収５００万円の人材を採用した場合、
３０％の場合は１５０万円、
５０％の場合は２５０万円にもなります。
それに比べて
成功型求人広告の場合、
求人広告の掲載は無料で、
採用できた場合の成功報酬は、数万円からです。
私は、成功報酬型求人広告会社の回し者ではありませんが、
活用できるツールは活用すべきと思います。
人手不足・人材不足の原因は、
人手不足・人材不足の原因は、
４つありますが、
今回は、
「１：なぜ、求人に対する応募がないのか？」の
説明だけで終わってしまいました。
次回以降のブログでは、
残り３つの
「２：なぜ、応募者から良い人材が選択できないのか？」
「３：なぜ、人材が育成できないのか？」
「４：なぜ、人材が定着しないのか？」
について、説明していきたいと思います。
人手不足・人材不足の解消と
「人事評価制度」「職能資格等級制度」「賃金制度」が
どのような関りを持っているのかを
じっくり説明していきたいと思いますので、
期待してください。
最後までお読みいただきありがとうございます。
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執筆者 山本昌幸プロフィール：
人事制度（人事評価制度、賃金制度）指導歴28年超の専門家、特定社会保険労務士。「人事制度（人事評価制度・賃金制度）セミナー・勉強会」の講師を170回以上努め、社長・経営層の延べ受講生1900名以上。
自らの約10名の従業員を雇用する組織の経営者。
商業出版書籍
「人事評価制度が50分で理解でき、1日で完成する本 (忙しい社長のためのビジネス絵本) 」（同友館）
「今日作って明日から使う中小企業のためのカンタンすぎる人事評価制度」（中央経済社）
「従業員のための人事評価・社長のための人材育成」（同友館）
「人手不足脱却のための組織改革」（経営書院）
「『プロセスリストラ』を活用した真の残業削減・生産性向上・人材育成実践の手法」（日本法令）等
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