32回:環教:環境教育

カンタンすぎる人事評価制度 気ままブログ32回

今回のブログでは、本日の「カンタンすぎる人事評価制度セミナー」でもお話しした、理想的な人事評価制度(人事考課)をワントゥワンマーケティングに例えてみましょう。

ワントゥワンマーケティングとは、顧客個別にマーケティング活動を行うことなのですが、それを人事評価制度(人事考課)に当てはめると、人材ごとに人事評価制度(人事考課)を策定・運用することになります。

仕組み自体を人材ごとに行うのではなく、あくまで、一定の部分を人材ごとに反映させるのです。

例えば、Aさんは、どのようなことに働きがいを感じ、
どのようなことが得意なのか?
どのようなことが苦手なのか?
得意分野を伸ばすのか、
苦手分野を克服していくのか?

その内容を人事評価制度(人事考課)に反映させていくのです。

評価項目に反映させるのか、職能資格等級に反映させるのかいろいろ考えられますね。

ただ、このワントゥワンマーケティング的な人事評価制度(人事考課)。
策定が手間取ります。

「カンタンすぎる人事評価制度」は、とにかくシンプルで簡単に運用できるのが特徴ですが、その逆行となります。

しかし、人事評価制度(人事考課)を策定したり運用したりするうえで、ワントゥワンマーケティング的な人事評価制度(人事考課)について頭の片隅に入れておいていただければと思います。

本日ご参加の方で環境教育を実施されている方がいらっしゃり、セミナー終了後に盛り上がりました。

実は、2007年に環境教育を或る企業と提携して実施する計画を立案していました。

人事評価制度(人事考課)とあまり関係ないように思えますが、そのころ、環境保全への関心が高まり、評価項目に環境保全項目を組み入れた人事評価制度(人事考課)の策定もしておりました。

「これからは環境教育が必要!」と信念を持ち類まれな自然環境の宝庫である沖縄にて環境分析のプロ集団である企業とのコラボ事業として「環境教育旅行」の実施を企画したのです。

その企画を沖縄県産業振興公社が募集したベンチャービジネスサポート事業ビジネスプラン公募に持ち込み最終審査まで行き、最終審査で不採用となりました。

当時、不採用の根拠がわからず、悶々としたものでした。

なぜなら、評価結果を書面で頂いたのですが、その内容の出来が良いのです。

・沖縄県の地域特性、優位性:優
・ビジネスプランの事業可能性:良
・ビジネスプランを遂行するのに必要な経営資源:優
・地域経済への波及効果:良

なかなか良い評価だと思いませんか?

なぜ、これで不採用なのか、腑に落ちませんでした。

しかし、数年後に納得できたのです。

環境教育旅行のビジネスプランを応募先とおなじようなの組織の方に同上の納得いかない旨を話したところその理由がわかったのです。

私が、同上のビジネスプラン応募の際、
・補助金も不要
・貸付金も不要
として、応募してしまったのです。

私としては、お金目当て・融資目当てではなく純粋にビジネスとして環境教育旅行を沖縄で広めていきたいと思っての応募でしたが、逆にそれが仇となったようです。

要するに、補助金はいらないし、貸し付けも不要というのは募集する側にとって何もメリットがない???

これはあくまで、予測ですが、募集側としてはノルマを達成できないのでしょう。

確かにお役所の「年度末までに予算を消化」というスタンスを視ていると頷けますね。

ということで、2007年にはとん挫した「環境教育旅行」ですが、本日開催した「カンタンすぎる人事評価制度セミナー」にご参加いただいた方と話しているうちにまた、興味がわいてきたのも事実です。

ただ、時間的に余裕が無いのでそちらに手を付けることはありませんが。

来週は、今年最後の「カンタンすぎる人事評価制度セミナー」が開催されます。

場所は大阪です。

大阪での開催は2回目です。

本日のセミナーでの反省点を踏まえて改善していこうと思います。

本日のセミナーは、前半は非常に良かったと自負していますが、後半、時間が足りなくなり、バタバタしてしまった印象があります。

やはり、一般セミナーと言えども
3時間では無理なのでしょうか。
4時間あるとかなり内容の濃い、さらに良いセミナーになると思いますが、受講する方としては、4時間のセミナーは辛いかもしれません。

そのため今まで通り、3時間という枠の中でセミナーをまとめるとすると、削ぎ落すところはそぎ落とし、強く伝えたい箇所はメリハリをもって伝える。

講師の経験回数が数えきれませんがまだまだ、改善していかねば。

今回は、ここまでにしましょう。

最後までお読みいただきありがとうございます。

カンタンすぎる人事評価制度 開発者
あおいコンサルタント株式会社 山本昌幸

【参考情報】人事評価制度とは?