113回:新型コロナウイルスの影響と時間を守る概念

昨日は、日曜日でしたが、「カンタンすぎる人事評価制度」のコンサルタント業務でしたので週明けの感覚が無く本日は既に火曜日、水曜日のイメージです。

今月は、「カンタンすぎる人事評価制度セミナー」の開催を3回実施予定で、三回とも新型コロナウイルス対策を施したうえで開催予定です。

具体的な対策としては、会場の換気、除菌スプレーによる机等の除菌、講師と受講生の距離をいつもより広げる等です。

このように出来得る限りの対策を施しての実施ではありますが、中止という選択肢もない訳ではありませんが、本日現在は、予定通り実施します。

ただ、ここにきて「カンタンすぎる人事評価制度セミナー」をお申込みいただいた方からのキャンセルのご連絡がチラホラ出ております。

仙台や福岡は満席のお申込みを頂いており、キャンセル待ちの方にご出席いただいても空席が出ることになりました。

今月実施するセミナーは、「カンタンすぎる人事評価表」のステップ1である、「自社の品質は?自社の存在価値は?」からの評価項目と評価基準策定のワークを実施します。

ワークを実施して、いつものように講師である私がガンガン説明していく場合の一番、ご出席の方の満足度が高まる参加人数は何名だと思われますか?

24名? 15名?

実は、6名なのです。

これは、過去にも実証済みで評価項目・評価基準をプレ策定するワークを交えた「カンタンすぎる人事評価制度セミナー」の場合、一番、ご出席の方の満足度が高く、講師としてやりやすいかつ、自己採点が高いご出席人数が6名なのです。

本来でしたら、お申込みを6名で打ち切りたいのはやまやまなのですが、事前キャンセルや当日キャンセル・連絡なしキャンセルが発生した場合のこと、また、せっかく申し込んでいただいたのですからなんとかご出席いただきたいという考えもありまして、三人掛けの机にお二人で着席いただき机の数だけ申し込みを受け付けている状況です。

結果、18名から24名が定員となっています。(机が9台から12台)

今月実施予定の3回のセミナーはさすがに6名のご出席者より現時点で多いのですが、仮に5名ほどになっても、非常に濃い内容のセミナーを体験いただけると思います。

いや、人数が少ない方がご満足いただけると思います。
ただ、さすがに2名以下の場合、参加されている方が疲れてしまうので中止にすべきかもしれませんが。

人事制度・人事評価制度(人事考課)の導入を真剣にお考えになっている企業の社長さんにとって、なるべく、出席者数が少ない「カンタンすぎる人事評価制度セミナー」の受講がお得となるのです。

会場は、新型コロナウイルス対策を出来る限り施しますが会場にお越しになる道すがらお気をつけてお越しくださいませ。

最近のブログで最近実施した「カンタンすぎる人事評価制度セミナー」では、当日キャンセル・連絡なしキャンセルの方がゼロになったことを書きましたが、これは本当にありがたいことです。

このような状態が続けば、一番、ご出席者の満足度が高く講師としてもやりやすい「カンタンすぎる人事評価制度」の6名開催も実現できると思います。

さて、やむを得ない当日キャンセル・連絡なしキャンセルは致し方ないのですが、特別な事情が無い連絡なしキャンセルはそもそもヒトとしてどうなのでしょうか?

人事評価制度の評価項目であれば最低評価がつけられるかもしれません。

ここ数か月、私どもが開催している「カンタンすぎる人事評価制度セミナー」は、満席の場合が多く、満席のため受講をお断りした社長さんやキャンセル待ちの社長さんが出ております。

当日のキャンセル・連絡なしのキャンセルはそのような満席のため受講を断られた社長さん、キャンセル待ちで空きが出なかった社長さんに対して、迷惑がかかることを主催者として申し訳なく思っています。

このようなセミナーに対する当日キャンセル・連絡なしキャンセルよりも頻繁に起きているヒドイ事例として歯科医院・医院の予約をすっぽかす、遅れてくる、美容室や治療院の予約をすっぽかす、遅れてくるなどは本当に気の毒です。

この場合、歯科医院・医院、美容室、治療院自体も気の毒ですが、遅れてきた方の後に予約を入れている方に迷惑がかかるのはなんとも理不尽ですね。

私も以前通っていた美容室が予約しているにもかかわらず30分以上待たされることがあったので行くことを止めました。

私にとって時間は非常に重要ですから。

なぜ、その美容室では30分も待たされたのか?
推察ですが、私の前の時間に予約されていたかが遅れてきたからです。

そのような加害者のために罪のない者が被害を受けるは理不尽です。

社会人として、能力・技量・役職等に関係なく公平に保有しているものは、「時間」です。

この「時間を守る」という概念を人事評価制度(人事考課)の評価項目に入れなくてはならない組織も多々存在するのでしょう。

【参考情報】人事評価制度とは?