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前回は、「その人事評価制度、パッと視て理解できますか？」について説明しました。
今回は、「能力開発制度は機能していますか？」について説明しましょう。
あなたの会社では、教育訓練計画はありますか？
そうですね、30人未満の企業の場合、教育訓練計画が存在する割合は2割くらいでしょうか。
30人から100人規模の企業の場合は、教育訓練計画が存在する割合は6割くらいでしょうか。
これが、従業員規模に関わらずＩＳＯ認証取得企業の場合ほぼ100％の企業で教育訓練計画が存在します。
あなたの会社に教育訓練計画が無い場合でもある場合でも、自社のこととして、この先を読み進めてください。
教育訓練計画も必ず根拠が存在します。
・なぜ、その教育訓練が必要なのか？
・なぜ、教育訓練で獲得できる能力が必要なのか？
要は、教育のニーズが存在するために教育訓練計画が立案されるのです。
教育訓練計画の根拠は教育のニーズです。
では、教育のニーズとは何なのでしょうか？
しかも、今回のテーマは「能力開発制度」ですが、この「能力開発制度」と「教育のニーズ」は何の関係があるのでしょうか？
この文章をお読みのあなたは、「教育訓練計画も存在しない当社にとって、 教育のニーズと言われても・・・」という感じでしょうか。
実は、「能力開発制度」と「教育のニーズ」は非常に関連性が強いのです。
一般の多くの企業では「能力開発制度」が存在して、機能している企業はほんの少数派ではないでしょうか？
また、人事制度コンサルタントにとってもこの「能力開発制度」は鬼門のようです。
要は、苦手なのです。
ただ、私はこの「能力開発制度」が大好きです。
なぜなら、一番理論的に説明できるからです。
あなたの会社でもあることさえ設定すれば、能力開発制度は、人事評価制度（人事考課）よりも賃金制度（給与制度）よりも職能資格等級制度よりもカンタンに策定できるのです。
その「あること」とは、わたしが、いままでにさんざん提唱してきたことであり人事評価制度（人事考課）では必要不可欠なことです。
えっ？「人事評価制度（人事考課）で必要不可欠なことなら 人事評価制度（人事考課）導入企業であれば 能力開発制度は機能しているのですよね？」なんて、質問されそうですが、残念ながら、一般的な人事評価制度（人事考課）では、能力開発制度に触れられていませんので制度自体が無いと思えてしまいます。
とにかく、「カンタンすぎる人事評価制度」では当たり前の「あること」を設定できれば「能力開発制度」の策定は容易ですし、問題なく機能することになります。
人事評価制度（人事考課）においてこの「あること」は必須なのです。
しかし、一般的な人事評価制度（人事考課）では、この「あること」がない。
おかしな話です。
次回は、「能力開発制度」を簡単に策定し、機能させるための「あること」について説明していきます。
