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02回:従業員は褒めて伸ばすのか(2024-1-15更新)

従業員をほめて伸ばす人事評価制度

従業員を褒めて伸ばす?

こんにちは!
「カンタンすぎる人事評価制度」の開発者のあおいコンサルタント株式会社の山本昌幸です。
実は、ここ最近、
10社ほど社長さんから同じ内容の相談を受けたからです。
その内容とは・・・
・従業員が伸びない
・従業員の育成で苦労している
・従業員が自主的に勉強しないので困っている など

このような気持ちになったことは
人材を雇用したり、部下をお持ちの方なら一度くらいはあると思います。
社長であれば、毎日のように?思っているかもしれませんね。

ところで、
私は人事制度・マネジメントシステムの専門家ですが
社会保険労務士でもあり、各企業の「就業規則」を数多く策定してきましたが
ふと、思うことがあるのです。

なぜ、「就業規則」は、
○○してはならない
・○○を慎むこと  などの
「べからず集」になっているのでしょうか?

また、何か実施を促すことでも
・○○しなければならない
という上から目線ですね。

これでは、素直に守れないかもしれない・・

そこで思うのは、
従業員を育てることも子供を育てることも同じであること。

子供を育てる場合、人命にかかわる場合やルール違反をいさめる場合以外は
「○○しちゃダメ!」ではなく、
「お父さんは、○○してくれると嬉しいな」と伝えるべきです。

だからこそ、子供が○○できたときは褒めてあげられるのです。
逆に子供に「○○しちゃダメ」と言い聞かせて
○○しなかった場合は、あまり褒められないですよね。

要するに
「○○しちゃダメ」と言うことに対して、○○しなかった場合には褒められませんが、
「○○してね」と伝えた場合にしてくれば場合は、褒められるのです。

ですから、従業員に対しても
「○○してはならない」で縛り付けるより
「○○してくれると社長も会社も喜ぶ」と伝え、
してもらえた場合は褒めるのです。

この「褒める」については、
口頭で感謝を伝えることはもちろん
・昇給
・昇格
・賞与
などで評価することもできますね。

で、社員を褒めて伸ばすためには
ナニが出来たら褒められるのかを予め文書化して公表しておくのです。

このツールが「カンタンすぎる人事評価制度」なのです。

最近では、やみくもに従業員を褒められないこともあります。

褒められた従業員の中には、根拠なく褒められたと感じ、快く思わない場合もあり、
褒め方によっては、セクハラ・パワハラと感じられる可能性もあります。
しかし、「カンタンすぎる人事評価制度」で作成する「評価表」において、
ナニが出来たら褒められるのかを予め明確にしておけば
褒められることについて従業員も素直に受け止められるでしょう。

まぁ、何か言うとすぐにパワハラ・セクハラに結び付く可能性がある世の中は、
つくづく困りものですが、それは仕方のないことなのかもしれません。

とにかく、従業員さんに対しては
「これが出来たらお客様も社長も喜ぶ」と伝える方が
遥かに受け入れられやすいのは事実でしょう。

ヒトは、だれでも根拠が明確で褒められた場合は悪く思わないし、心地よいのです。

そして、従業員は自分が大切にされていると思えますし、
一人一人の従業員を大切にしている会社であると判断できるのです。

その結果、離職率が大幅に削減できるのは間違いありません。

これこそ人材育成の奥義であり、
人材育成・組織改善の究極のツールなのです。

もう一度、
これこそ
人材育成の奥義であり、
人材育成・組織改善の究極のツールなのです。

あなたも
ぜひ「カンタンすぎる人事評価制度」のような評価項目と評価基準が非常に明確な、人事評価制度を導入されてはいかがでしょうか?

悪い会社にならないための予防だけで良いのですか?
良い会社になるための改善に取り組みませんか?

「就業規則」は、予防のツールです。
「カンタンすぎる人事評価制度」は、改善のツールです。

【参考情報】カンタンすぎる賃金制度とは?

【参考情報】人事評価制度とは?

執筆者 山本昌幸プロフィール:
人事制度(人事評価制度、賃金制度)指導歴28年超の専門家、特定社会保険労務士。
商業出版書籍に「人事評価制度が50分で理解でき、1日で完成する本 (忙しい社長のためのビジネス絵本) 」(同友館)、「今日作って明日から使う中小企業のためのカンタンすぎる人事評価制度」(中央経済社)、「従業員のための人事評価・社長のための人材育成」(同友館)、「人手不足脱却のための組織改革」(経営書院)、「『プロセスリストラ』を活用した真の残業削減・生産性向上・人材育成実践の手法」(日本法令)等がある。
「人事制度(人事評価制度・賃金制度)セミナー・勉強会」の講師を160回以上努め、社長・経営層の延べ受講生1600名以上。
自らの約10名の従業員を雇用する組織の経営者。

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