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今までにない発想で、今までとは異なることを実行できる人材を育成しましょう
以前「前例がない」が口癖の管理職が組織を腐らせるという趣旨の
文章を書きました。
最近、さらにその気持ちが強くなっています。
前例がないからやらない、挑戦しない。
なんと、もったいないことでしょうか。
実際、発展性のない企業においては、
突飛な行動をすることに対して、低評価が下される
人事評価制度も散見されます。
こんな人事評価制度なら、無いほうがマシなのです。
さらにその低評価や、
革新的だが、
今までに例を見ない行動を起こしたことに対するペナルティを課す賃金制度の存在。
こんな賃金制度も無いほうがマシなのです。
私は、小さなことから
「他人と違うことをやりたい」と思う子供でした。
この「他人と違うこと」とは、
ルール違反のことではありません。
ルール違反ではなく、
何か人が既にやっていることとは異なることをやってみたい子供でした。
この考えは、大人になっても同じで、
人と違うことをやりたいと常に思っています。
それが、行政書士・社会保険労務士で
わが国初のISO9001・ISO14001主任審査員であり、
ISO39001(道路交通安全マネジメントシステム)が策定されている中、
議長国のスウェーデンの規格策定機関・責任者から
一個人としてレクチャーを受けた実績につながりました。
自分で言うのもなんですが、
このような行動は、
「前例がない」と発言するような人材では、
到底、考えも及ばないことだと思います。
そして、今、人事評価制度・賃金制度の専門家として
数多くの企業の指導をさせて頂いていますが、
その指導先企業の人材から
「前例がない」という馬鹿げた発言をする人材を
人事評価制度・賃金制度で失くしていきたいのです。
こう書くと少々、偉そうですが、
今の社会で、
皆と同じことだけを粛々とこなしていく組織は
淘汰されてしまいます。
そのためにもイノベーションを起こせる人材が必要なのです。
イノベーションを起こすことが出来る人材を人事評価制度で育成したいのです。
イノベーションを起こす人材は、
決して、
「前例がない」という発言はしないでしょう。
2018年9月13日から現在までに
180回開催している
「カンタンすぎる人事評価制度・賃金制度勉強会」。
延べ2000名ほどの受講生が集まり、
その90%以上が経営層です。
その勉強会の中でお伝えしている内容。
「エッジの効いた人材が組織を救う」です。
エッジの効いた人材とは、
尖った人材です。
尖った人材とは、人事管理上は、
少々扱いにくいのですが、
その扱いにくい人材を排除せずに、
活用することを考えていただきたい。
少々扱いにくい尖っている人材でも
適性に評価される人事評価制度を構築すべきですし、
その評価結果が待遇に反映する賃金制度にすべきなのです。
皆が右に倣えの集団で、
人と違うことをやるのは、
確かに勇気がいるかもしれませんが、
ぜひ、勇気を出して一歩踏み出していただきたい。
この文章をお読みの方の殆んどは、経営層の方々なので
そのような勇気ある行動をつぶさないでいただきたい。
ただ、このことは、ルール違反をしている人材を擁護することではありません。
組織である以上、ルールが存在し、
そのルールを守ることは当たり前です。
しかし、組織をより良くするための
勇気ある行動を躊躇するような組織風土にしてはいけないのです。
ここで少し寄り道しましょう。
人材の傾向として、
「前例がない」と発言する人材と
「事例をください」と発言する人材は、
同じような人材のようです。
自ら考えて、
オリジナルの仕組みや取り組みができない人材は、
何かに取り組むときに
パブロフの犬のごとく
「事例をください」と発言します。
事例を参考にすることは悪いことではありません。
しかし、「事例ください人材」は、
必ずと言っていいほど、出された事例に引っ張られてしまいます。
だからダメなのです。
まずは、自分で考えてみる。
そして、自分なりの方向性を見出していただきたい。
自ら考えることを放棄しないでいただきたい。
このような
自らの頭を使うことを放棄する業務姿勢人材、
前例がない発言をする人材、
事例ください人材のしごとは、
近い将来、AI・ITに取って代わられるでしょう。
それが現実なのです。
でも、いくら
「ゼロを1にできる人材になりましょう」
「自らの仕組みを生み出しましょう」
と、説いたところで、
このようなお気楽な人材にとっては、所詮他人ごとなのです。
別に今のままでも損をしないので、
わざわざ大変な思いをする必要はないのです。
この悪習を
人事評価制度や賃金制度で打ち破りましょう。
ゼロを1にできる人材や、
自らの仕組みを生み出す人材が
高評価を獲得できる人事評価制度。
そして、その高評価を昇給等に反映する賃金制度。
ただ、出されたモノを食っているだけの人材ではなく、
自ら工夫して料理が作れる人材。
いや、材料の調達までできるとさらに素敵ですね。
このような人材をぜひ育成していただきたい。
人事評価制度と賃金制度で、
それが可能なのです。
あなたの会社が30年後も
勝ち残れるようにスグ行動を起こしませんか。
期待しています。
最後までお読みいただきありがとうございます。
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執筆者 山本昌幸プロフィール:
人事制度(人事評価制度、賃金制度)指導歴28年超の専門家、特定社会保険労務士。「人事制度(人事評価制度・賃金制度)セミナー・勉強会」の講師を170回以上務め、社長・経営層の延べ受講生1900名以上。
自らの約10名の従業員を雇用する組織の経営者。
商業出版書籍
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「今日作って明日から使う中小企業のためのカンタンすぎる人事評価制度」(中央経済社)
「従業員のための人事評価・社長のための人材育成」(同友館)
「人手不足脱却のための組織改革」(経営書院)
「『プロセスリストラ』を活用した真の残業削減・生産性向上・人材育成実践の手法」(日本法令)等