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2021.3.10

人事評価制度

130回:初の二日間合同コンサル(2023-12-21更新)

人事評価制度初の2日間合同コンサル

遂に「カンタンすぎる人事評価制度 二日間合同コンサル」です。

参加される企業さんには、二日間で二種類の「評価表」を策定していただきます。

「カンタンすぎる人事評価制度」は、本来、コンサルタントがその会社の為だけに「カンタンすぎる人事評価表」の策定を一日で二種類策定するのですが、今回は、合同コンサルの為、数社が一カ所に集まっていただき、合同で「評価表」を策定していくのです。

一社当たりの参加人数は2名で、社長ともうお一人です。

今回は、会場も広く、参加が密集することなく快適に合同コンサルを受けていただけるでしょう。

では、本日のメインテーマである「ISO9001:2015」についてです。

ISO9001:2015とは、Quality Management-Guidelines for competenceManagement and people developmentであり、日本語に訳すと品質マネジメント-力量マネジメント及び人々の能力開発のための指針となります。

これが、まさに「カンタンすぎる人事評価制度」のベースなのです。

私はセミナーでも著作でもマネジメントシステムの専門家として「カンタンすぎる人事評価制度」を開発したことを明言しています。

では、マネジメントシステムの専門家としてどの規格のどの部分をベースに「カンタンすぎる人事評価制度」を開発したのでしょうか。

もちろん、「カンタンすぎる人事評価制度」を開発する15年以上前から、私が、人事制度・人事評価制度、人材育成のコンサルとして参考にしていた箇所です。

それが、
「JISQ9001:2015」の“7.2 力量”
「JISQ9001:2008」の“6.2.2 力量、教育、訓練及び認識”
「JISQ9001:2000」の“6.2.2 力量、認識及び教育・訓練”
「JISZ9901:1994」の“4.18 教育・訓練”
です。

これが、私のマネジメントシステム専門家としての人事制度・人事評価制度及び人材育成のベースなのです。

この要求事項及び考え方をベースに多くの仕組みを策定してきたのです。

このようなことを述べるマネジメントシステムの専門家や人事制度・人事評価制度、人材育成の専門家など、日本国内を見回しても他に居ないと思います。

少数派、たった一人だからといってマイノリティでもありませんし、充分に正しい考え方であると今でも絶対的な自信があります。

その“絶対的な自信”を裏付けする規格が「ISO9001:2015」Quality Management-Guidelines for competenceManagement and people development品質マネジメント-力量マネジメント及び人々の能力開発のための指針なのです。

この規格をごく簡単に説明しますと、人材、部署(チーム)、組織として要求されている力量のニーズを特定し、そのニーズと現状力量のギャップを評価し、そのギャップを埋める教育訓練等の計画を立案するのです。
以上が、Plan(P:計画)。

教育訓練計画を実現するためのプログラムを策定し、能力開発のための教育訓練等を実施する。
以上が、Do(D:実施)。

力量のニーズに対して、教育訓練等を実施した結果、ニーズと現状力量のギャップが埋められたのかを評価する。
以上が、Check(C:検証・確認)。

検証の結果、さらなる力量向上のニーズを決定し、教育訓練等の活動を改善する。
以上が、Act(A:改善)

以上を次の計画に反映させる
以上が、Plan(P:計画)。

要は、人材育成のためのPDCAなのです。

そして、Check(C:検証・確認)の部分に人事評価を組み込むのです。

私はいつもセミナーで「人事評価制度もPDCAが必要!」と叫んでいますが、それを聴いている受講生の方は、なんとなく、理解しているつもりでも「具体的には?」との思いを感じていらっしゃる方も多いと思います。

しかし、前述のように「ISO9001:2015」をベースの説明すると腹に落としていただけるのではないかと思います。

そもそも論として、この考え方を理解していないと人材育成など出来ないと思うです。

・社長仲間から「良い」と訊いたセミナーを社員に受けさせる
・とにかく向上あるのみと努力させる
・本人や部署からの教育訓練要請を鵜呑みにして受講させる
・単に興味がある研修を受講させる
・やみくもに教育する
・OJTだけに頼る
・「視て覚えろ、盗め」と明治時代の訓練を行う
などは、全く意味が無いとは言いませんが、ムダな方法といえます。

但し、このような明治時代のような訓練方法でも前述のように要求された力量のニーズを特定のうえ、そのニーズと現状力量の差を明確にして、その差を埋めるための処置が、明治時代の訓練方法であればまだ救いがあります。

要は、PDCAの「P:計画」だけでも取り組むことにより成果のある人材育成が実現できる可能性が高いのです。

その意味からも「ISO9001:2015」は活用できる規格だと思いますし、「ISO10015:2019」の考え方をベースにした「カンタンすぎる人事評価制度」は、人材育成のツールとして充分に成果を出すために活用できるのです。

【参考情報】人事評価制度とは?

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