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今、飛行機の中でこのブログを書いています。
最近搭乗した飛行機は機内からインターネットがつなげる機種ばかりでしたのでメールチェックもできたのですが、本日搭乗の機種はネットに繋げない。
人間は贅沢ですね。
機内でネットにつなげられることを当初は非常にありがたかったのですが、今となっては、ネットに繋がらない機種だとがっかりです。
で、やれる仕事が制限されているのでこうしてブログを書いています。
昨日のブログでは、私とご同業の方々(コンサル、社労士、診断士等)にカンタンすぎる人事評価制度の指導方法を伝授すべきかについて書きましたが、企業の方に対しては、自社・自組織の「カンタンすぎる人事評価制度」を策定するために策定方法を伝授していければと思っています。
人事制度・人事評価制度(人事考課)を運用するためには、自社で改定できなくてはスムーズな運用が出来ないと思われます。
その都度、人事制度・人事評価制度コンサルタントの指導を仰いでも良いのですが、やはり、自社・自組織で改定すべきです。
このことは、ホームページの自社サイトの改定を同じですね。
自社サイトでチョットした告知や一部内容を変更するだけの場合にいちいち外部のホームページ作成業者に依頼していては、費用も嵩みますし、クイックに改定できません。
私の関与先企業が依頼していたホームページ作成業者は一文字変えるだけでも数万円請求してきていたので関与先企業は頭にきて、全く別のサイトに作り替えたとのこと。
このような悪徳?ホームページ作成業者でサイトの作成を依頼してしまうと大変ですね。
人事評価制度(人事考課)は、出来れば毎年、遅くても3年に一度は改定すべきですから自社で改定できるようにしておくべきなのです。
改定の度に人事制度・人事評価制度コンサルタントに依頼していては、費用も嵩みますし、「自分たちの人事評価制度」では、なくなってしまいます。
だからこそ、企業の方には、「カンタンすぎる人事評価制度」の策定方法をマスターしていただきたい。
正直、新規策定方法は、そう簡単にマスターすることはできませんが、一度、専門家の下で作成した「カンタンすぎる人事評価表」を自社の状況に合わせて改定していくことをマスターするのはそう難しいことではありません。
それに、一度、専門家の下で「カンタンすぎる人事評価表」の新規作成を経験しておけば、その後の改定は、「カンタンすぎる人事評価制度策定マニュアル」を基に改定ができるのです。
だからこそ、来月、再来月実施する「カンタンすぎる人事評価制度 二日間合同コンサル」が有益なのです。
これは、一社当たり2名ご出席いただき2名に「カンタンすぎる人事評価表」の策定方法・改定方法をマスターしていただけるのです。
合同コンサル自体は、6社12名の少人数制で、講師も私ともう一人つきますので「カンタンすぎる人事評価表」の策定方法を学びながら2種類の「カンタンすぎる人事評価制表」が完成するのです。
また、その後のフォローもメール等で致しますので「カンタンすぎる人事評価表」の策定手法を学べる丁度よき機会と言えます。
そして、自社でガンガン「カンタンすぎる人事評価制度」を使いこなしてください。
「カンタンすぎる人事評価制度」も完成させただけでは、人材育成は出来ません。
ちゃんと使わないとだめなのです。
ちゃんと使いこなしてください。
評価対象人材に如何に最高の「S」評価を取ってもらうようにするのか。
「カンタンすぎる人事評価制度」は、人材に対して最初から試験の回答を教えているのですからそれを如何に回答させるのか。
「ハイ、これが最高評価を獲得するための基準だから頑張ってください」と、放置しておいて、最高評価を獲得できる人材などは、10人のうち1人なのです。
残りの8人には、最高評価を獲得してもらうためにサポートしてあげないといけないのです。
そのサポートは、決して難しいことではなく、三か月に一度の一人5分の面接で良いのです。
すべての人材に対して社長自らが面接しなくても構いません。
要は、最高評価を獲得することを「他人ごと」ではなく、「自分ごと」と捉えてもらうための仕掛けなのです。
このひと手間が人材育成の大きな分かれ道となるのです。
たった“ひと手間”です。
あなたも「カンタンすぎる人事評価制度」の策定方法をマスターして、あなたの会社でも人材育成が日常的に可能な組織風土を構築してください。
組織風土というのは、不思議なもので定着してしまえば面倒くささは一切なくなるのです。
そうそう、人材の10人のうち1人は自らが最高評価を取りに行き、人材の10人のうち8人は、会社側がサポートすることにより最高評価の獲得が可能です。
ただ、人材の10人のうち下位の1人は会社がサポートしても最高評価の獲得はムリなのです。
ムリなことに時間を割くのはどうなのか?
このことは、別の機会に触れていきたいと思います。
ただ、ここでのキーワードはやはり、Private Value(私的価値)ですね。