ブログ
BLOG
今回も前回に続き、人事評価制度の内容ではなく、人手不足対策に対する4つのパターンの
「パターン2:採用不完全型」を克服するための施策を考えてみましょう。
前回、適切な人材の選び方として、ざっと、以下の8つがあることを表記しました。
1 「履歴書」の見方
2 「職務経歴書」の見方
3 適性検査結果の見方
4 一般常識試験の回答の見方
5 その他、その業種特有の文書の見方
(資格者証・免許証、合格証、卒業証書、運転記録証明など)
6 面接時にした方が良い質問とは?
7 予め、持っていて欲しい能力・技術を明確にしておく
8 ゲームや行動観察による見極め方
前回までは、「1 履歴書の見方」、「職務経歴書の見方」、「適性検査結果の見方」「一般常識試験の回答の見方」を説明しました。
今回もその続きで「5 その他、その業種特有の文書の見方」を説明しましょう。
「5 その他、その業種特有の文書」とは、資格者証、免許証、合格証、卒業証明書、運転記録証明等のことです。
また、健康診断書も含まれるのかもしれません。
余談ですが、この「健康診断書」は、自社の業務に耐えうるのかを判断するための文書と位置付けてください。
その他の資格者証等については、人事評価制度(人事考課)でも必要な文書ですよね。
これらの文書、特に「資格者証」「合格証」を視るときいつ、資格を取得したのか? 合格したのか? を確認する必要があります。
資格試験というのは、試験当日に能力のハードルを一瞬クリアした証と捉えるべきでしょう。
その後、その資格者証を活用した業務に就かない場合は加速度的に能力は落ちていきますので、
・いつ資格を取得したのか?
・その後、その資格を活用した業務に就いていたのか?
が非常に重要となります。
これは、入社後に人事評価制度(人事考課)を当てはめるうえでも重要です。
単に資格さえあればよいという人数合わせ雇用の場合や、良くないことではありますが、名義借りの場合は、あまり気にしなくても良いとは思いますが。
以上のような例外は除き、「資格者証」「合格証」「免許証」などがあなたの会社の実務に直結する場合は、業務遂行に関する専門的な質問を投げかけてみて知識や能力を確認すべきです。
ここでも「言うだけ番長」が存在するので注意が必要ですが。
次に
「6 面接時にした方が良い質問とは?」については、以前にも少し触れましたし、少々機密的な内容になりますのでここでは控えますね。
どうしてもお知りになりたい方は、個別にご連絡いただければと思います。
「7 予め、持っていて欲しい能力・技術を明確にしておく」については、資格や免許だけではなく、能力・技量・力量を明確にしておくことです。
人事評価制度(人事考課)と同様に人事制度を構成する職能資格等級制度を具体的に策定されているのであれば(そのような企業は少ないですが)、人材募集の際に予め持っていて欲しい能力・技術等を明確にする際に非常に参考になります。
また、「カンタンすぎる人事評価制度」を導入されている場合は、評価項目(要素)と評価基準を具体的に明確にしていますのでそちらを参考にもできるでしょう。
この、「7 予め、持っていて欲しい能力・技術を明確にしておく」ことによりあなたの会社が雇用すべき人材像が具体的になり人手不足の二つ目の「パターン2:採用不完全型」を克服できるでしょう。
建設業や運送業、サービス業などの人手不足が顕著な業種では、そもそも求人募集に対して応募が無いので応募してきた人材をとりあえず確保するしかありません と仰られるかもしれませんが、このような人手不足業種であっても人手不足とは無縁の企業が存在しているのです。
問題にも原因があるように成功にも要因があります。
なぜ、同業種で人手不足と無縁企業が存在するのか?
詳細は、拙著である「人手不足脱却のための組織改革」(経営書院 発行)で詳細に触れてありますので、ご興味がおありの方は参照してみてください。
また、人手不足の一つ目のパターンである
「1 求人難型」への対応により克服することも可能だと思われます。
話を戻しますが、求人募集の際は、必ず、「今回、なぜ人材を募集するのか?」という目的を明確にしたうえで、雇用したい人材像を具体的にしておくことを強くお勧めいたします。
今回の最後として、
「8 ゲームや行動観察による見極め方」があります。
この方法を毎回の人材採用の際に実施していると大変ですので、重要な役割を担う人材を雇用する場合、例えば、社長の右腕・ナンバー2、プロジェクトリーダー、管理職、総合職を雇用する際に実施されると良いでしょう。
具体的な実施方法は、ここでネタバレさせると求職者にも広まってしまうので控えますが、
判明する事実として、
・その人材のウラオモテ
・協調性
・奉仕性
・リーダーシップ
等が顕著に判明します。
こちらも興味のある方はご一報ください。
今回も人事評価制度(人事考課)とは関連性が無い訳ではないですが、ダイレクトの話題ではありませんでした。