140回:なぜ日中韓より欧米が新型コロナウイルスが流行するのか?

なんとも盛り上がらない日曜日を過ごされている方も多いでしょう。
ただ、今は我慢のときなのかもしれません。

私自身、過度な対策は行っておりませんが、必要な衛生管理は行っております。

今日のテーマは、人事制度・人事評価制度(人事考課)とは、直接関係ないかもしれませんが・・・・いや、人事評価制度(人事考課)と関連付けることもできる新型コロナウイルスの流行についてです。

なぜ、新型コロナウイルスは中国、韓国、日本よりも欧米で猛威を振るっているのか?

私は、医療従事者でも感染症対策の専門家でもありませんが、食品安全マネジメントシステムの主任審査員として活動しておりますので、食品衛生については、専門的なトレーニングを受けております。

その食品衛生の知識から今回の感染症対策について考えてみたいと思います。

ただ、前述のように感染症対策の専門家ではありませんので的外れなことを述べてしまうこともあるかもしれませんがお許しください。

また、今から述べることは食品関連業種の人事評価制度(人事考課)の評価項目、評価基準を策定するうえで、必須の知識であることをご理解ください。

まず、一般論として、衛生的に一番清潔な国はどこかといいますと、これはもう、日本でしょう。

中国や韓国より衛生管理が徹底されていることは国民のマナーを含めて現地に行かれた方であれば日本が一番優れていることは理解できると思います。

では、なぜ、中国・韓国よりも欧米の方が新型コロナウイルスは猛威を振るっているのか?

食品衛生の考え方で
・汚染ゾーン
・準清潔ゾーン
・清潔ゾーン
という考え方があります。

食品衛生の知識を保有している方であれば当たり前の知識なのですが、初めて、目にする方も多いと思います。

これらのゾーンは、要は、衛生管理のゾーンニングなのです。

食品製造業において、モノの流れも、ヒトの流れも基本的には、「汚染ゾーン」→「準清潔ゾーン」→「清潔ゾーン」という流れになっています。

「汚染ゾーン」とは、ごく簡単に説明すると、土足で活動する領域(ゾーン)ということになります。

当然、「清潔ゾーン」は、土足厳禁であり、足元だけではなく、作業台等も清潔に保たれている領域(ゾーン)ということになります。

もう一つ重要な考え方は「交差汚染」の考え方です。

汚染されたモノ(汚染された可能性のあるモノ)と、それ以外のモノが交わらないようにしなくてはなりません。
この交わりを「交差汚染」といいます。

新型コロナウイルスへの感染防止も基本的には、この「交差汚染」を防ぐことが出来ればよいのです。

新型コロナウイルスに罹患した方が、自分のくしゃみを手で押さえて、その手でドアノブを掴む、。

そして、その直後にそのドアノブを別の方が掴む。
そして、そのドアノブを掴んだ手指で自分自身の眼をこすり粘膜に触る。

これらが「交差汚染」です。

この「交差汚染」を防ぐ考え方が「ゾーンニング」です。
このゾーンニングの考え方は非常に重要であり、「ハラール認証」も基本的にはゾーンニングを徹底して交差汚染を防ぐことが重要なのです。

もう一度、「汚染ゾーン」「準清潔ゾーン」「清潔ゾーン」を思い出してください。

で、本日の人事評価制度(人事考課)じゃなく・・・なぜ、新型コロナウイルスは日中韓よりも欧米で猛威を振るっているのか? についてですが、日中韓は、基本的に自宅での生活は、靴を脱いで生活しますね。

対して、欧米は、靴のままです。
自宅の居間も土足OKです。

この意味わかりますか?

日中韓の自宅は、「清潔ゾーン」とまではいかなくても「準清潔ゾーン」でしょう。

欧米の自宅は、「汚染ゾーン」となるのです。

少々大げさに表現しますと、駅のホーム、地下街、運動場と欧米の自宅の床は、同じ「汚染ゾーン」ということになります。

「汚染ゾーン」ですから、当然「交差汚染」が生じます。
だからこそ、欧米で新型コロナウイルスが猛威を振るっていると思いませんか?

ですから、欧米で外出を自粛も重要ですが欧米の自宅は、土足厳禁にすべきなのです。

日本でも、よく見かける光景として、靴のまま、飲食店の椅子に登っている(触れている)子供を見かけますが、これは、親のしつけが悪いと同時に、衛生管理上、非常に問題であり「交差汚染」の温床なのです。

子供が靴のまま飲食店の椅子に登り、その椅子の箇所を手で直に触れてしまう。
その手でポテトやハンバーガーを食べることは、極論の表現をすれば、土足で歩く床や地面に落ちたポテトやハンバーガーを拾って食べるようなものなのです。

今日は、新型コロナウイルスの感染と食品衛生について考えてみました。

前述の食品衛生の知識及び関連した食品衛生の知識がないことには、食品関連業種(食品製造業、飲食店等)の人事評価制度の策定はままならないと思います。

やはり、人事評価制度(人事考課)の策定には、その業種の知識があった方が良いですね。

【参考情報】人事評価制度とは?