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今日は、人事評価制度（人事考課）で解決できることについて考えてみましょう。
人事評価制度（人事考課）で、多くのことが解決できるのは事実です。
いや、一般的な人事評価制度では、解決できることは少ないですが、「カンタンすぎる人事評価制度」のように解決できる課題と関連性のある評価項目を設定し、明確な評価基準を設定することにより解決できることが多いのです。
このように解決することは多い「カンタンすぎる人事評価制度」ですが、すべての解決事項に於いてベスト１ではありません。
私は、何が何でも「カンタンすぎる人事評価制度」が最良・最高の選択だとは思っていません。
他にも選択肢があるのです。
確かに「カンタンすぎる人事評価制度」で解決できることはたくさんありますが、優先順位は一位ではないのです。
営業担当者の中には、何がなんでも自社製品・サービスを売るために「自社製品・サービスが一番」「○○のためには自社製品・サービスが必要」とばかりに、顧客目線ではなく自社目線で売り込もうとする方がいます。
それって、チョット違いませんか？
営業担当者というか、売る側としては
・顧客はナニを解決したいのか？
・顧客はどのような体験を求めているのか？
・顧客の目的は？
などをよく理解したうえで自社製品・サービスがその顧客の解決したいことや目的を達成できるのかを検証すべきなのです。
ですから、私は、「カンタンすぎる人事評価制度」を導入したい気持ち満々で相談される社長さんに対しても「まずは、○○の仕組みを策定し運用することが先決でしょう」と、回答することがあるのです。
辣腕の（というか自己都合主義の）営業担当者から言わせると「なんと愚かなことを！」と呆れられてしまうかもしれませんが、それでいいのです。
私は、なぜ、敢えてそのような態度をしてしまうのか？
「カンタンすぎる人事評価制度」を導入して満足していただきたいからです。
メロンで言えば、食べごろに食べていただきたいからです。
社長御自身が、「カンタンすぎる人事評価制度」を導入したいと思われていても、客観的に私が判断して、今は、その時期ではない と判断すればそのまま、その判断を社長にお伝えしてます。
「カンタンすぎる人事評価制度」に拘わらず様々な仕組みは、導入に最適な時期があります。
その最適な時期でなければ、ムリに取り組む必要性はないのです。
様々な仕組みを最適な時期に導入することにより顧客企業の目的が達成できる可能性が格段に向上します。
その結果、顧客企業の満足度が非常に高まるのです。
そのことから、私は敢えて、「今その時期ではありません」とお伝えするのです。
そして、更に「今御社に必要な仕組みは、 カンタンすぎる人事評価制度ではなく ○○です」と、代替の仕組みが何であるのかをお伝えしているのです。
私自身様々な仕組みを開発してきましたし、私自身が開発はしていない様々な仕組みの導入指導をしてきました。
また、膨大な企業に対してマネジメントシステム審査を実施してきた結果、その審査先企業が取り組んでいる様々な企業の仕組みを確認してきました。
それらが私の頭の中にインプットされており、私自身が指導できない仕組みを含めて様々な仕組みを理解しているのです。
こう書くと少々偉そうですが、このことは、私が努力してきたというより、経験しているうちに自然に身に付いてしまったのです。
ただ、この自然に身に付いた知識は人事制度・人事評価制度（人事考課）を指導する立場として非常に役に立ちますし、前述のように人事評価制度（人事考課）の導入を検討している企業の社長さんからの相談に対しても有益なのです。
ですから、当ブログのテーマである「人事評価制度で解決できること」について人事評価制度（人事考課）の選択肢は常に一番ではないということなのです。
特に一般的な人事評価制度では。
「カンタンすぎる人事評価制度」であっても常に選択肢の一番ではありません。
最後にもう一つお伝えします。
あなたは、「正解のミゾ」をご存じですか？
試験の回答や自分が作成した資料を見直しをしますよね。
いわゆる検証行為です。
この見直し（検証行為）の際、「多分合っているだろう」「多分問題ないだろう」という、思い込み（これもヒューマンエラーです）で見直しますから、間違いを発見できないのです。
これと同様に社長としては、「人事評価制度を導入したい！」と強く思っているので、他の選択肢がみえなくなっているのです。
「自社には人事評価制度が必要！」と思い込んでいるのです。
だからこそ社内の他者の意見に耳を貸そうとしないのです。
唯一、人事評価制度（人事考課）の専門家からの意見には耳を貸します。
社長が人事評価制度の専門家に相談するのは、「背中を押してほしいため」なのです。
しかし、その専門家から、「今、人事評価制度の導入は時期尚早です」と助言されると肩透かしを食ったようになりますが、社内ではなく社外の専門家だから耳を傾けていただけるのですね。
